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世界的金融危機から、日本の大企業の株価が安値を記録！どこが買いか？
世界的な金融危機による株安で、日本においても、大企業の株価が安値を記録しているようだ。
その判断基準として、代表的指標がＰＢＲだ。
これは、現在の株価が投資家にとって割高か割安かを判断するに最適なものだ。
例えば、週末１７日のトヨタ自動車の終値は３４２０円で、ＰＢＲは０・９１倍、ソニーも０・７１倍と、軒並み１倍を割り込んでいる。
つまり、現在は買い時ではないかと判断される。
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米国発金融危機による世界的な株安で、トヨタ自動車やソニーなど日本を代表する大企業の株価が、“異常”な安値を記録している。投資家が弱気になっている表れだが、逆に見れば、以前は「高根の花」だった大型株が手に入れやすくなっているともいえる。もし、長期保有が目的なら、株価が下がったため、高い配当利回りも期待できる。市場関係者らの間では、「大型株の売られすぎ」を指摘する声が多くなっており、週明け以降、見直し買いが進む可能性もありそうだ。
現在の株価が投資家にとって割高か割安かを判断する代表的指標がＰＢＲである。例えば、週末１７日のトヨタ自動車の終値は３４２０円で、ＰＢＲは０・９１倍、ソニーも０・７１倍と、軒並み１倍を割り込んでいる。
この数値が小さいほど割安を意味するから、むしろ、“お買い得”な大型株が多くなっているわけだ。
もちろん、ＰＢＲは株価の水準を判断する指標の１つに過ぎず、「１株当たりの利益」など業績を基準とした指標なども見ながら判断する必要がある。それでも、市場関係者は「トヨタがつぶれることなどあり得ず、異常な安値であることに間違いない」と口をそろえる状況だ。
一方、株価が下がれば下がるほど、株の購入に必要な元手は少なくて済む。このため、配当金を現在の株価で割って算出する配当利回りは上昇する。
トヨタの場合、１株当たり年１４０円の配当があり、３４２０円で買ったとすると、利回りは年４・０９％になる。もし、過去１０年の最高値を記録した昨年２月２７日の８３４０円で買ったとしたら、年１・６８％の利回りにすぎなかった。
購入後に株価が下がっても、保有を続ければ、同じ利回りで配当を受けることができるし、さまざまな割引券やサービスなどの株主優待も受けられる。
配当金には減配や無配のリスクもあるが、現在年０・５％前後という定期預金の金利と比較すれば、その利回りの差は明らかである。
新光証券の高橋幸男マーケットアナリストは今後、「業績の下振れが少なく配当を維持できる企業を中心に、利回り期待を背景とした買いが入り始めるのでは」と指摘している。
【ＰＢＲ】株価を１株当たりの純資産で割って計算する数値で株価純資産倍率という。数値が小さいほど割安を意味する。一方、１株当たりの純資産は、会社の保有する総資産から負債を引いて発行済み株数で割って計算する。この数値は、会社が解散したら株主に戻ってくる１株当たりの金額に相当するから「解散価値」とも呼ばれる。
＜引用：iza＞
トヨタやソニーなど大企業の株が異常な安値 割安感から買い戻しも？
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/economy/finance/187983/
